最新データでチェック！教育費はいくらかかる？どう貯めるのがベスト？

「子どもにしっかりした教育を受けさせたい！」

そう思っているけれど、実際にどれくらいの教育費が必要でどう準備すればいいのか、具体的に考えたことはありますか？

教育費は幼稚園から大学まで合わせると、1,000万円以上かかるのが一般的。

特に大学進学時には、入学金や初年度の学費などでまとまった出費が必要になります。

その教育費をどうやって貯めるかについては、「銀行預金」「学資保険」「積立NISA」など、いくつかの方法がありますが、それぞれメリット・デメリットが異なります。

この記事では、文部科学省の最新データをもとに教育費の総額をチェックし、代表的な貯め方を比較しながら家庭の状況に応じた最適な方法を解説します。

教育費ってどれくらいかかる？

まずは、子ども1人にかかる教育費の目安を見てみましょう。

【幼稚園～大学までの教育費総額（目安）】

進路	かかるお金
オール公立（幼稚園～大学まで公立）	約1,043万円
オール私立（幼稚園～大学まで私立）	約2,547万円（公立の約2.4倍）
高校まで公立・大学は私立	約1,261万円

これらの金額には、授業料のほかに塾代や習い事代などの学校外活動費も含まれています。

例えば、全て公立でも、塾や習い事を加えると幼稚園から高校卒業までで約596万円かかるというデータがあります。

一方、全て私立にすると、幼稚園～高校で約1,860万円（塾代込み）にもなります。

大学についても、私立と公立では大きな差があります。

大学の進路	かかるお金
私立文系	約450万円
私立理系	約585万円
公立大学	約282万円

教育費は毎年一定額かかるわけではなく、入学のタイミングでまとまった支出が発生する点にも注意が必要です。

例えば、私立文系の大学では、初年度に約161万円かかり、2年目以降は毎年約97万円というように、入学時の負担が大きくなります。

このような支出の波を見越して、計画的に資金を準備することが大切です。

教育資金を貯める3つの方法を比較

では、具体的にどの方法で教育資金を準備すればいいのか、代表的な3つの方法を比較してみましょう。

1. 銀行預金（安全だけどほぼ増えない）

銀行預金は、最もシンプルで安全な貯め方ですが、現在の超低金利ではほぼ増えません。

貯めたお金を減らさずに確保するには良いですが、お金を増やすことは期待できません。

2. 学資保険・終身保険

学資保険は、決まった期間コツコツ積み立てて、満期時に教育資金を受け取る仕組みです。

親に万一のことがあった場合、積立の支払いが免除されるという安心感があります。

ただし、利回りが低いのがデメリットです。

「確実に貯める」には向いていますが、インフレに弱く、お金を増やす効果はほぼ期待できません。

3. 投資信託（積立NISA）

積立による投資信託は、長期で運用すれば大きなリターンが期待できます。

例えば、S&P500という指数（アメリカを代表する500社）に連動する投資信託に、毎月1万円を15年間積み立てた場合、180万円が320万円（＋140万円の利益）になります。

ただし、元本割れのリスクがあるため投資期間が短い場合には向いていません。

【向いていない人】

【まとめ】家庭にあった貯め方を選ぼう

「どの方法が一番いい？」という質問の答えは、家庭の状況によるというのが本音です。

教育資金は、計画的に積み立てることで「いざ」というときに困らずに済みます。

「うちの場合、どう貯めるのがベスト？」と迷ったら、FP相談を活用するのもおすすめです。

家庭の状況に応じて、最適な方法を一緒に考えてもらえます。

今日からできることを始めて、子どもの将来に備えていきましょう！